資料請求やセミナーの申し込みでリードが集まり始めると、「誰に、いつ、何を送るか」を手作業で管理するのが難しくなってきます。そこで検討されるのが、MA(マーケティングオートメーション)です。
この記事では、MAの意味と生まれた背景、デジタルマーケティングでの使用例、似た言葉との違いを順に説明します。
MA(マーケティングオートメーション)とは — ひとことで言うと
MA(マーケティングオートメーション)とは、見込み客の情報と行動を記録し、メールの配信や点数づけなど、決まった条件で行う作業を自動で進める仕組みのことです。その仕組みを提供するソフトウェアを、MAツールと呼びます。
くわしい意味と、生まれた背景
MAツールの主な機能は、次のように分けられます。
- リードの管理 — フォームから届いた氏名、会社名、連絡先などを1か所にまとめる
- 行動の記録 — メールの開封やクリック、サイトのどのページを見たかを、人ごとに記録する
- 配信の自動化 — 「資料をダウンロードした3日後にこのメールを送る」といった条件で配信する
- スコアリング — 行動や属性に点数をつけ、関心が高まった人を見つける
- 営業への受け渡し — 点数が一定を超えた人を営業に知らせ、CRMやSFAに引き継ぐ

MAが求められるようになった背景の1つは、扱うデータが人の手で処理できる量を超えたことです。宣伝会議 AdverTimes の「デジタルマーケティング用語辞典」(2014年)では、データの量、種類、速さがいずれも増え、手作業では追いつかなくなったことを自動化が必要になった理由として挙げています。顧客が細かく分かれ、一律に同じ情報を届けるやり方では効率が悪くなった、という指摘も見られます。
BtoBでは、資料をダウンロードした人の多くは、すぐには商談になりません。検討の時期が来るまで情報を届け続け、関心が高まったタイミングで営業が連絡する。この流れを、人手を増やさずに続けるための道具としてMAが使われています。
デジタルマーケティングでの使用例
資料請求のあとにメールを順番に届ける
もっとも多い使い方は、資料請求やセミナー参加をきっかけに、決まった順番でメールを送るステップメールです。1通目で資料のポイントを補い、2通目で導入事例、3通目で相談会の案内、というように、検討の段階に合わせて内容を並べます。メールに動画を添える場合の送り方は、【コミュニケーション】メール・電話・LINEに動画を添えるでまとめています。
スコアリングで営業に渡す人を選ぶ
料金ページを見た、導入事例を続けて読んだ、セミナーに参加した、といった行動に点数をつけ、合計が一定を超えた人を営業に知らせる使い方です。動画の配信ツールの中には、MAと連携して、誰がどの動画をどこまで見たかを記録できるものもあります。その場合は、製品紹介の動画を最後まで見たことを点数に加える、といった設計もできるでしょう。
セグメントごとに配信を分ける
業種、従業員規模、関心のあるテーマなどで見込み客を分け(セグメント)、それぞれに合う内容を送る使い方です。ただし、分けすぎると1つのグループの人数が少なくなり、作るコンテンツの数ばかりが増えます。博報堂DYグループの「生活者データ・ドリブン」マーケティング通信の2026年3月の記事でも、ツールの活用自体が目的になり施策が複雑になりすぎることを、導入でつまずく典型の1つに挙げています。
似た言葉との違い
| 言葉 | 主な対象 | 主な役割 | 主に使う部門 |
|---|---|---|---|
| MA | 商談になる前の見込み客 | 情報を届けて関心を高め、営業に渡す | マーケティング |
| SFA(営業支援システム) | 商談中の案件 | 商談の進み具合と営業活動を管理する | 営業 |
| CRM(顧客関係管理) | 見込み客から既存顧客まで | 顧客との接点の記録をまとめて活かす | 営業、サポートなど全社 |
| メール配信ツール | メールの宛先 | メールをまとめて送り、開封などを集計する | マーケティング、広報 |
メール配信ツールとの違いは、人ごとの行動を記録して条件で配信を変えられるかどうかにあります。CRMやSFAとは、扱う段階が違うと考えるとわかりやすいでしょう。製品によっては、MA、SFA、CRMの機能が1つにまとまっているものもあります。
よくある質問
Q1. MAはどのタイミングで導入すればよいですか?
扱うリードの数が増え、手作業では追いきれなくなった時点が1つの目安です。それまでは表計算ソフトでリードの一覧と次に連絡する日を管理するだけでも、資料請求のあとの放置は防げます。導入する前に、送るコンテンツがそろっているかも確かめておきましょう。
Q2. メールを送るときに法律で気をつけることはありますか?
広告や宣伝のメールは、特定電子メール法の対象です。総務省の資料では、原則としてあらかじめ同意した人にだけ送れること(オプトイン)、同意を得た記録を保存すること、送信者の情報や配信停止の方法を表示すること、配信停止を求めた人には送らないことなどが示されています。複数のツールから配信している場合は、配信停止の情報がすべてのツールに反映されているかを確かめる必要があります。
Q3. 導入したのに成果が出ないのはなぜですか?
ツールを入れることが目的になり、運用の設計が後回しになっている場合が多いと考えられます。博報堂DYグループの「生活者データ・ドリブン」マーケティング通信の2026年7月の記事では、導入後に誰がどう使うか、配信のルール、何をKPIにするかを文書にして共有しておくことが勧められています。
関連する用語と関連記事
関連する用語
- CRM — 顧客との接点の記録をまとめて、長い関係づくりに活かす考え方と仕組み
- リードナーチャリング — 見込み客に情報を届け、検討を進めてもらう取り組み。MAはその道具の1つ
- MQL・SQL — スコアリングなどで選んだ、有望な見込み客の区分
- インサイドセールス — MAが知らせた見込み客に電話やメールで連絡し、商談をつくる担当
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動画マーケティングの計画づくりに使える資料を、ホワイトペーパー一覧で公開しています。MAで届けるコンテンツを企画するときの材料としてご活用ください。
参考ソース
- 「枠」から「人」を超えて — マーケティングオートメーション(宣伝会議 AdverTimes デジタルマーケティング用語辞典、2014年7月28日) — データの量、種類、速さの増加と自動化が必要になった背景
- マーケティングツール導入前に知っておくべき4つのアンチパターン(博報堂DYグループ「生活者データ・ドリブン」マーケティング通信、2026年3月19日) — ツール活用の目的化と施策の複雑化
- MAツール導入の「その先」── 成果を分ける"運用設計"という死角(博報堂DYグループ「生活者データ・ドリブン」マーケティング通信、2026年7月23日) — 導入後の運用設計、配信ルール、KPIの定義、配信停止の管理
- 特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント(総務省) — オプトイン、同意の記録の保存、表示義務、受信拒否

